■発泡スチロール土木工法開発機構 ■会長のことば ■EDO-EPS工法
●EPS開発機構とは
●技術的確立への研究
●研究開発組織
●組織
●会員会社
●海外技術交流
●EDO-EPS工法とは
●呼称の変更
●EDO-EPS工法の特徴
●工法としての性能要求
●EPS工法設計・施工基準書(案)の適用除外
●EPS工法設計・施工基準書(案)と会計検査
●NETIS登録
■EDO-EPSブロック ■緊結金具  
●品質管理
●製造会社と認定製品
●認定シール
●盛土材としての材料特性
●緊結金具の刻印
●緊結金具の機能
●緊結金具と応力分散
●耐震性の評価
●耐震効果の発揮
■施工実績
■EDO-EPS工法設計・施工基準書(案)の頒布
■ダウンロード

■EDO-EPS工法
 EDO-EPSならではの特長が施工のメリットに直結します。
●EDO-EPS工法とは
EPS開発機構が「EDO-EPS工法設計・施工基準書(案)」ならびに「EDO-EPS工法認定ブロック品質認定要領」に基づいて認定したEPSブロック(EDO-EPSブロック:認定シール貼付)を、基準書で指定された緊結金具(特許登録製品:EDO-EPS刻印有)で一体化した超軽量盛土工法です。
EDO-EPS工法設計・施工基準書(案)第2回改訂版2014年11月 EDO-EPS工法認定ブロック品質認定要領2007年10月

EDO-EPSブロック 認定シール 上 緊結金具(手前:片爪型 奥:両爪型)
下 緊結金具の刻印
●工法呼称の変更
 EPS開発機構では,1986年の創立以来、発泡スチロールブロックを用いた軽量盛土工法を「EPS工法」と呼称してきました。しかし、これらは一般呼称になりつつあり,最近ではEPS開発機構が関与しない軽量盛土工法も「EPS工法」と称している場合があります。
このような事態に、「EPS工法」と称しながらEPS開発機構の設計・施工体系に基づく工法かどうかの区別がつきにくいとのお叱りを再三頂戴いたしました。
そこで、EPS開発機構では上記のような混乱を解消し、皆様に安心して採用していただくために、2009年(平成21年)4月より、EPS開発機構の設計・施工体系に基づく軽量盛土工法を「EDO-EPS工法」という名称でご提供することにした次第です。
●EDO-EPS工法の特長
 EDO-EPS工法とは、EDO-EPSブロックを盛土材料として積み重ね、専用の緊結金具によって一体化していくもので、EDO-EPSブロックの超軽量性、耐圧縮性、耐久性および積み重ねた場合の自立性等の特長を有効に利用する工法です。
 本工法は、軟弱地盤上や地すべり地の盛土、傾斜地の拡幅盛土、構造物の背面盛土などの荷重軽減や土圧低減を図る必要のあるところに適用できます。
 本工法の施工は大型建設機械を必要としないため、重要構造物への近接施工や周辺環境などへの配慮が緩和されます。
 さらに、地形の改変を極力少なくする事が可能なため、山間部での路線計画や土構造物の施工に際し、自然環境の保全に大きく貢献することができる工法です。
 また、良好な施工性と合わせて地盤処理や仮設工事あるいは完成後の維持管理作業が簡易化されるなど事業全体の工期や工費を低減できる数多くのメリットを持っています。
●EDO-EPS工法の適用
・荷重軽減工法

軟弱地盤上の盛土 構造物の埋め戻し

盛土材をEDO-EPSで置き換えることで、盛土荷重が減少し、基礎地盤の沈下が軽減されます。 周辺荷重、側圧を軽減できるため、基礎地盤の沈下はほとんど発生せず、構造物への影響はありません。
橋台裏込め 軟弱地盤上の仮設道路

橋台背面の裏込め材をEDO-EPSで置き換えることで、基礎地盤の沈下が低減され、橋台の段差はほとんど発生しません。また、橋台に作用する側圧も低減されます。

EDO-EPSの浮体性を利用し、軟弱地盤上の仮設道路にも適用できます。

軟弱地盤上での超軽量のメリットを発揮した特殊事例(木更津人工島橋台埋設型枠工事)

・土圧低減工法

急傾斜地の盛土 直立壁

EDO-EPSの軽量性・自立性により、傾斜地盤に及ぼす影響はほとんど無く、沈下やすべりの発生の心配もありません。 EDO-EPSの軽量性・自立性により、土圧を低減できるため、簡易な壁面保護材以外の擁壁は不要です。
拡幅盛土 その他の用途

(1)浮体・浮き基礎としての利用
 EDO-EPSの耐水性・浮力を利用して、港 湾埋め立て、浮き基礎、海上レストランなどの浮体構造物として利用できます。
(2)基礎工法としての利用
 圧縮強度が大きく、置き換え基礎、埋設管基礎として利用できます。
(3)緩衝材としての利用
 EDO-EPSのひずみ特性を利用して、大規模盛土下に設けられる構造物の緩衝材や、落石緩衝材などとして利用できます。
(4)複合材としての利用
 他の素材(例えば砂やモルタル)と組み合わせて、各種の用途に利用できます。
大規模な切盛、大型建設機械を必要としないため、既設構造物等への影響は最小限に抑えられます。
自立性により擁壁・土留工事を大きく改善した事例(主要地方道 山北藤野線道路改良工事)

軽量性 圧縮性

EDO-EPSの密度は土砂の約1/100、他の軽量材と比較しても約1/10〜1/50の軽量材料です。軟弱地盤や地すべり地などの地盤強度の小さい所に荷重軽減対策として利用できるほか、軽量体としての取り扱いやすさから、急速施工やかさ上げあるいは埋め戻し材としても活用できます。 EDO-EPSの許容圧縮強さは密度(種別)に応じて20〜200kN/m2の値を示し、盛土を始めとするさまざまな用途に対応できます。EDO-EPSの応力〜ひずみ関係を見ると、EDO-EPSは塑性領域に入っても一軸圧縮力が卓越し、せん断破壊が発生しないことが特徴です。
 また粘着力や内部摩擦角という概念はなく、耐圧縮材としてブロックを構築します。
自立性

EDO-EPSを直立に積み上げた場合、自立面が形成され、その上に荷重が作用しても側方への変形は極めて小さいことが確認されています。このため、構造物背面に設置して土圧を大幅に低減することができます。また、傾斜地の拡幅盛土などでも、従来の抗土圧構造物が、防護壁程度の簡易構造物で対応できることになります。 高速道路における地すべり対策工
高さ約16mの両直盛土の施工
施工性 経済性

EDO-EPSは軽量体のため、人力での運搬や設置が容易です。また、大型建設機械が進入できない狭隘な箇所や急傾斜地、軟弱地盤上などでの施工が容易に行えることが特長です。
 さらに、EDO-EPSは現地の地形や施工条件に合わせた加工・切断が容易であるとともに、全国を通じて品質管理を満足した工場製品であることも大きなメリットです。
EDO-EPS工法を軟弱地盤上の盛土工事に適用した場合、軟弱地盤の深さに影響されずに盛土を構築できます。また、傾斜地の拡幅盛土では少ない用地で施工が可能で、擁壁なども簡素化されます。さらに、周辺環境対策や、大幅な工期の短縮、維持管理業務の簡易化など、設計計算だけでは計上できない多くの経済効果を包含しております。
環境性
EDO-EPS盛土の壁面を緑化した事例(北海道) EDO-EPS盛土の壁面を緑化した事例(宮城県)

環境に配慮した構造として、のり面勾配1:0.3でEDO-EPSを積み上げ、のり面を緑化することが可能です(上の写真参照)。
 なお、EDO-EPSブロックを燃焼させた際に発生するものは炭酸ガスと水であり、ダイオキシンは発生しません。また発泡剤には炭化水素を使用していますが、オゾン層破壊物質であるフロンガスは使用していません。
 さらに、EDO-EPSは化学的な腐食が無いことから、土中においても土壌や地下水などへの影響は一切無く、生態系に及ぼす影響も一切ありません。
●工法としての性能要求
 EPSは,産業分野で保温材,断熱材,間詰材などとして広く使われています。しかし,盛土材として必要な材料特性や応力分散並びに耐震性を評価できる一体化方法あるいは長期にわたる維持管理への対応など、EDO-EPS工法としての性能要求はEPS開発機構が認定したEDO-EPSブロックと指定された緊結金具による一体化に限って満たすことが出来ます。
●EDO-EPS工法設計・施工基準書(案)の適用除外
 最近,EPS開発機構が認定していないEPSブロックや金具等を用いてEPS工法,EPS土木工法という表現が使われている例がありますが,これらにはEDO-EPS工法設計・施工基準書(案)は適用できませんのでご注意ください。 なお,EDO-EPS工法設計・施工基準書(案)の著作権はEPS開発機構が保有しています。
●EDO-EPS工法設計・施工基準書(案)と会計検査
 EDO-EPS工法設計・施工基準書(案)に基づいて設計,施工されたEDO-EPS工法は,これまでに会計検査時において多様なご指摘を受けてきました。基準書は,これらを順次反映させた内容となっております。従って,EDO-EPS工法設計・施工基準書(案)は,会計検査時には設計,施工の基本的な根拠を示す指針となるものです。
●NETIS登録
EDO-EPS工法は,技術名称「EPS工法」として国土交通省「新技術情報提供システム(NETIS)」に登録されてきましたが、所定の掲載期間が経過したため、2013年10月22日をもちまして登録抹消されました。

発泡スチロール土木工法開発機構(EPS開発機構)事務局
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